沖縄統合医療学院 OCIM 厚生労働省指定

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柔道整復学科

活躍フィールドは無限大!将来性のある国家資格

柔道整復学科について

柔道整復学科について

柔道整復師は、手術や投薬をせずに外傷(ケガ)への施術を行うことができるスポーツ外傷・障がいの治療とも相性の良い国家資格です。近年、医療現場からも注目を集め、スポーツ以外の福祉施設分野にも活躍の場を広げています。柔道整復学科では、基礎分野で患者さんにしっかり向き合うコミュニケーション能力の養成などを行います。専門分野では、国家試験を見据え専門知識・技能実習に力を入れ「使える知識と技術」の修得を目指します。

柔道整復師になるには

柔道整復師になるには

柔道整復師になるためには高校卒業後、厚生労働省が指定した養成施設か文部科学省の指定した4年制大学や専門学校で各科目を履修し受験資格取得後、国家試験を受け合格すると厚生労働大臣免許の柔道整復師となります。

在校生の声

新垣 花舞(北中城高校卒)

決め手は国家試験の合格率と就職率の高さ!

新垣 花舞(北中城高校卒)

沖統に入学を決めた理由は、国家試験の合格率と就職率の高さを知り、確実に知識と技術を修得できる学校だと感じたためです。

1日90分2コマの短期集中型授業なので、自分のペースで効率よく集中して勉強ができています。学業と両立してアルバイトをしたりなど、新しいことにも取り組めるようになりました。

勉強は大変ですが、先生たちも親身になって教えてくれるので、自分から進んで勉強に励むようになりました。

たくさんの知識を吸収して、いつかは自分の接骨院を立ち上げたいです。

目指すはプロのスポーツトレーナー!

小橋川 優月(知念高校卒)

プロのスポーツトレーナーになりたいと思ったとき、OCIMと出会いました。

ポイントになったのは、1日3時間の短時間授業で、空いた時間を有効に使えるからです。先生たちが親身になって分かりやすく教えてくれます。そしていろいろな分野で活躍している方が外部講師として来てくださるので、将来についても考えることができて、とても充実しています。

プロのトレーナーになるため、柔道整復師の国家資格取得を目指して頑張っていますが、この環境に身を置いて学んでいくことで、一歩ずつ自分の夢に近づいていると実感できます。

小橋川 優月(知念高校卒)

先輩からの声

津波古 健人 さくらメディネス整骨院 院長 (浦添商業高校卒)
柔道整復学科1期卒業

プロアスリートの最高のパフォーマンスに貢献したい。

以前は、リハビリ助手として病院勤務でしたが「プロアスリートの支えになりたい」という夢があり、沖統の1期生として入学し、柔道整復師の国家資格を取得しました。

現在は、学校のサポートもあり、整骨院で勤務しながらプロアスリートやアーティスト、パフォーマーなどの体のケアを行っています。

自分のケアを経て患者さんが各方面で活躍する瞬間は自分のことのように嬉しく、この仕事にやりがいを感じます。

私が夢を叶えられたのは、沖統を卒業し、良い経験、出会いに恵まれたからだと思います。

津波古 健人

カリキュラム

実習

検査法

応急手当

ギプス

徒手整復

関節可動域訓練

手技療法

活躍できるフィールド

接骨院(整骨院)開業・勤務

柔道整復師の技術を十分に発揮できる、やり甲斐のある職業。整骨院で勤務した後に独立する人も増えています。

スポーツトレーナー

選手の怪我の施術や予防など、柔道整復師の技術は欠かせません。プロや実業団チームに所属したり選手の専属個別トレーナーになることも可能です。

健康増進施設 勤務

健康やスポーツに関心が高まるなか、医学的知識をもとにした正しいトレーニングが行える柔道整復師の需要が増えています。

整形外科 勤務

骨折等の徒手整復術を行う専門技術者として勤務したり、リハビリなどを行う医療スタッフとして勤務することができます。

福祉施設 勤務

柔道整復師は介護保険制度においては「機能訓練指導員」という立場にあり、自立支援など重要な役割を担っています。

柔道整復専科 教員

養成学校に通う学生たちを指導する教育分野での仕事。実務経験を積んで教員資格を取得し、未来の柔道整復師を育てる職業です。

学 費

種別 1学年 2学年 3学年


入学金 25万円    
前期
授業料 52.5万円 52.5万円 52.5万円
実習教材費 10万円 10万円 10万円
施設維持管理費 5万円 5万円 5万円
後期 授業料 52.5万円 52.5万円 52.5万円
実習教材費 10万円 10万円 10万円
施設維持管理費 5万円 5万円 5万円
年間合計 160万円 135万円 135万円
3 年間合計 430万円

上記学納金より、入試および各種制度で入学金の一部免除や奨学金を受給することができます。
実習教材費には、各種衛生材料費・教科書代・実習着代・学生保険・実習費などが含まれます。
(但し、国家試験受験料および定期試験の追再試験料・海外研修・認定講座は実費負担となります。)
一旦納入された納入金および提出書類は、理由の如何を問わず返還できませんのであらかじめご了承ください。

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